ZEH（ゼッチ）住宅とは？メリット・デメリットや補助金制度を紹介

この記事では、ZEH（ゼッチ）住宅の概要やメリット・デメリットを詳しく解説します。

ZEH住宅には近年多くのハウスメーカーが力を入れています。しかし、ZEH住宅の特徴などが明確に想像できず、導入を検討すべきか悩んでいる人は少なくありません。

この記事では、ZEH住宅に利用できる補助金制度も解説するので、導入を検討している人はぜひ参考にしてください。

【この記事でわかること】
●  ZEH住宅の特徴や種類
●  ZEH住宅のメリットやデメリット
●  ZEH住宅で利用できる補助金制度

ZEH（ゼッチ）住宅とは？

“ZEH（ゼッチ）”とは、”Net Zero Energy House”の頭文字をとった言葉です。家自体がエネルギーを創り出し、消費するエネルギーを賄える住宅を指します。

ZEH住宅は、以下の3要素から構成されている住宅です。

• 省エネ
• 創エネ
• 断熱

上記3つの要素をそれぞれ解説します。

省エネ

ZEH住宅は省エネ性能が高く、消費エネルギーを抑えられる特徴があります。

消費エネルギーを抑える方法は、LED照明や効率性が高い給湯システムなどの導入です。

また、消費エネルギーの中では冷暖房設備が大きな割合を占めるため、省電力稼働の冷暖房設備や換気システムの導入でエネルギーを節約できます。

ZEH住宅は、家が創り出すエネルギーで消費エネルギーをすべて賄えるほどに、消費エネルギーを抑えられる省エネ性能の高さが魅力といえます。

創エネ

ZEH住宅の最大の特徴は、自分たちが創るエネルギーで消費エネルギーを賄える点です。

消費エネルギーを自ら創るエネルギーだけで補おうとする場合、省エネ性能と同等の創エネ性能の高さが求められます。

住宅でエネルギーを創る方法の1つが、太陽光発電システムの導入です。近年では、蓄電池設備の併設により、家庭で創り出した電気をすべて家庭で消費しやすくなっています。

断熱

ZEH住宅の特徴の1つとして、断熱性の高さが挙げられます。

断熱性が高い住まいは、夏の暑さや冬の寒さなどの気温の変化が室内の温度に与える影響を少なくする効果があります。断熱性の高い窓や高断熱材を使用しエネルギー効率が向上している点もZEH住宅の特徴です。

断熱性が高いと冷暖房機器の使用機会を少なくできるので、消費エネルギーの削減につながるでしょう。

ZEH住宅の主な種類

ZEH住宅の種類はさまざまです。種類とそれぞれの特徴を把握しておくと、自分に最適なZEH住宅を選択できるでしょう。

ここでは、ZEH住宅の種類や特徴を下の表にまとめました。

種類	省エネ率	創エネを含んだ省エネ率	特徴
ZEH	20％以上	100％以上	エネルギー収支がゼロの住宅
Nearly ZEH	20％以上	75％以上	エネルギー収支がゼロに近い住宅
ZEH Oriented	20％以上	再生可能エネルギーの活用が必須ではない	年間消費エネルギーが20％以上削減
ZEH＋	25％以上	100％以上	ZEH以上の高性能住宅
次世代ZEH＋	ZEH＋の性能拡大		ZEH＋以上の高性能住宅
次世代HEMS	次世代ZEH＋以上		AIによる住宅エネルギー最適制御
Nearly ZEH＋	25％以上	75％以上	Nearly ZEH 以上の高性能住宅

ZEHの種類によって性能や建築にかかる費用は異なります。

自分にとってコストパフォーマンスが最も高いZEH性能を選択するために、それぞれの特徴を予め把握しておきましょう。

ZEH住宅のメリット

ここでは、ZEH住宅のメリットを解説します。

• 光熱費が削減できる
• 非常時に電力が確保できる
• 夏は涼しく冬は暖かくなる

上記3つのメリットをそれぞれ見ていきましょう。

光熱費が削減できる

ZEH住宅の最大のメリットは、光熱費が削減できる点です。

ZEH住宅は、エネルギーをなるべく使わないように省エネシステムを導入し、高性能の断熱材を使用し室内の温度差を少なくするなどの仕様です。そのため、光熱費を大幅に削減できます。

抑えられた消費エネルギーを太陽光発電などで創り出したエネルギーによって賄うことで、エネルギー収支がゼロになります。

加えて、住宅で創り出したエネルギーが多い場合は、電力会社に売電すれば収支がプラスになるでしょう。

非常時に電力が確保できる

ZEH住宅は太陽光発電や蓄電池の設置により、非常時に電力が確保できる点も魅力です。

蓄電池を用いて電力を蓄えれば、昼に蓄えた電力を夜に使用できるだけではなく、災害時などで停電した際に蓄えた電力を使えます。

非常時に使える電力を蓄えておける点は、ZEH電力の大きなメリットです。

夏は涼しく冬は暖かくなる

ZEH住宅は断熱性が高いため、夏は涼しく冬は暖かく暮らせます。

また、高い断熱性のおかげで部屋同士の温度差を少なくすることも可能です。部屋間の温度差が小さいと、ヒートショック軽減につながります。

ヒートショックとは、気温や室温の変化で血圧が大きく変動し心筋梗塞や脳卒中などを引き起こす現象です。断熱性が高くヒートショックを軽減できる住宅は、健康的で快適な生活が送れる住宅といえます。

特に、高齢者や小さなお子さんがいらっしゃる世帯には、大きなメリットになります。

ZEH住宅のデメリット

ここからは、ZEH住宅のデメリットを詳しく解説します。

• 発電量が安定しない
• 間取りやデザインが制限されるケースがある
• 初期費用・メンテナンス費用がかかる

上記3つのデメリットをそれぞれ見ていきましょう。

発電量が安定しない

太陽光発電は、太陽の光を電気に変換し家庭の電力として利用する設備です。晴天時に十分な電力量が供給されたとしても、曇天時や雨天時はどうしても発電量が減ってしまいます。

また、地域の日照量によって発電量が変わる点もデメリットとして挙げられます。日照量の低い地域では、想定していた電力量を発電できないこともあるでしょう。

屋根の向きなども、太陽光発電が創る電力量に大きく影響します。太陽光発電は、発電量がさまざまな要因で左右されて不安定な点がデメリットといえます。

間取りやデザインが制限されるケースがある

ZEH住宅では、間取りやデザインが制限されるケースがあります。

ZEH住宅を建てる際に考慮すべきポイントは、太陽光発電の発電量を左右する屋根の向きや角度です。希望する外観や間取りにおいては、屋根に設置する太陽光パネルが充分に力を発揮できないケースがあります。

こだわりの住まいを完全に実現できない傾向にある点が、ZEH住宅のデメリットの1つです。

初期費用・メンテナンス費用がかかる

ZEH住宅は、電気代がかからないため生活にかかるコストを抑えられますが、初期費用やメンテナンス費用がかかります。

長期的に見れば初期費用は電気代の削減により回収できますが、設備を設置するために建築当初にまとまった資金が必要です。

また、省エネ設備の性能を維持するためのメンテナンス費用も想定しておく必要があります。

特に点検は、法律で定められているため、初期費用とメンテナンス費用をしっかり理解しておく必要があるでしょう。

ZEHの主な補助金制度

ZEH住宅は補助金制度の利用が可能です。補助金の種類はさまざまで、種類によって対象となる住宅は異なります。

ここからは、補助金制度の種類や審査の流れを解説します。

補助金の種類

補助金の種類や対象となる住宅を、下記の表にまとめました。

補助金の種類	対象となる住宅
ZEH支援事業	ZEHビルダーなどが設計や建築した住宅
ZEH＋実証事業	ZEH住宅の基準を満たした、省エネの実現が可能な住宅
ZEH＋R強化事業	ZEH＋の基準を満たした、太陽光発電による停電時の電力確保と蓄電池による太陽光温水システムを導入した住宅
先進的再エネ熱等導入支援事業	ZEH支援事業やZEH＋実証事業の補助金が受けられ、その他4つのシステムが導入された住宅

それぞれの補助金制度で要件が異なるので、違いを把握してどの補助金が利用できるのかを理解しておきましょう。

審査の流れ

ZEH住宅に関する補助金の流れは、一般的に下記の通りです。

1. ZEH認定ビルダーなどに相談し設計・建築を依頼
2. 住宅ローンの審査
3. ZEH補助金の申請
4. 実績報告書の提出
5. 入金

補助金の申請は、ZEH認定ビルダーやプランナーが設計・建築をすることが条件です。依頼したいビルダーやプランナーが認定されているかを調べてから、設計や建築を依頼しましょう。

住宅ローンを利用する場合は、審査を受けなければなりません。一般的な住宅と同様に金融機関へ申し込み、審査を受けた上で住宅ローン契約を締結します。

要件を満たした上で補助金を申請すると審査があり、通過すると補助金の交付が決まります。

また、ZEH住宅の着工後には、実績報告書を提出しなければなりません。報告書を提出した後に、補助金が入金されます。

上記の手順を踏む必要があるので、事前のスケジュールをしっかりと組んでおきましょう。

ZEHの補助金制度を利用する際の注意点

ZEHの補助金制度を利用するにあたり、注意すべき点がいくつかあります。

• 施工会社がZEHビルダー・ZEHプランナーに登録されているかを確認する
• 利用したい補助金の申請時期が適切かどうかを確認する
• 補助金の申請後は設計が変更できない点に注意する

上記3つの注意点を詳しく解説します。

施工会社がZEHビルダー・ZEHプランナーに登録されているかを確認する

補助金を受ける前提として、施工会社がZEHビルダー・プランナーに登録されていなければなりません。

ZEHビルダーには工務店やハウスメーカー、ZEHプランナーには設計事務所などが登録されています。登録されていない業者に設計・建築を依頼してしまうと、補助金を受けられません。

特に、地元の工務店などに建築を依頼する場合は事前に調査しておきましょう。

利用したい補助金の申請時期が適切かどうかを確認する

補助金の申請時期や金額などは、それぞれ異なります。そのため、利用したい補助金の申請時期が適切かどうかを確認しましょう。

公募方式が一般的であるため、申請額が補助金予算に達した時点で補助金の公募が終了します。

取り扱う省庁のホームページなどで申請時期などの情報をあらかじめチェックしておきましょう。特に、公募方式の補助金は申請時期に注意が必要です。

補助金の申請後は設計が変更できない点に注意する

補助金を申請した後は、設計が変更できない点に注意しましょう。

補助金を申請した住宅は、設計プランを基に申請基準を満たしているか審査されます。つまり、ZEH補助金を受ける住宅は、審査に通ったプランで設計されている必要があります。

補助金申請後は設計プランを変更できないため、申請前の設計プランは入念に打ち合わせを重ねて決定し、最終的に決まった設計プランで補助金を申請しましょう。

ZEH住宅を建てるならアラセンハウスがおすすめ

熊本県や福岡県でZEH住宅を検討している人には、アラセンハウスの省エネ住宅がおすすめです。アラセンハウスは、ZEHビルダー認定を取得しています。

また、「2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会（HEAT20）」が定めたグレードが、通常のZEH住宅よりも高いG1グレードを標準仕様にしています。

多くの省エネ住宅に比べて30％以上も性能が高く、年間で光熱費を70,000円も節約できる点が特長です。

【ZEHを超える省エネ住宅｜CONCEPT｜熊本・福岡の注文住宅なら「アラセンハウス」

ZEH住宅に関するよくある質問

ここからは、ZEH住宅のよくある質問を紹介します。

• 太陽光発電なしでもZEH住宅に認定される？
• ZEHとLCCMの違いは？
• ZEHが注目されている理由は？
• 2024年1月から住宅ローン控除が厳格化されるって本当？

上記4つの質問にそれぞれ回答します。

太陽光発電なしでもZEH住宅に認定される？

太陽光発電システムを搭載していなくても、ZEH住宅としての認定は可能です。

しかし、太陽光発電なしでZEH住宅の認定ができるのは、ZEH Orientedしかありません。ZEH Orientedの認定の条件には、創エネを含んだ省エネ率は含まれておらず、省エネ率20％以上の節約が条件です。

ZEH住宅の基準は種類によって異なるため、太陽光発電がないことを理由にZEH認定を諦めないようにしましょう。

ZEHとLCCMの違いは？

ZEHとLCCMは、対象となる住宅やその期間に大きな違いがあるといえます。

ZEH住宅は、省エネと創エネによって住まいで使う電気などのコストをゼロにする住宅です。

一方で、LCCMは、建設から解体までの長いスパンでCO2排出量をマイナスにする取り組みのことを指します。

ZEHが注目されている理由は？

ZEH住宅が注目されている理由はいくつかあり、最も大きな理由として地球温暖化対策が挙げられます。

2015年のパリ協定で決められたように、地球温暖化を防ぐためにはCO2排出量を大幅に削減しなければなりません。

しかし、CO2を大量に排出する火力発電に偏った現状では、パリ協定の定めを守ることは不可能といえます。

太陽光発電を使用するZEH住宅では、太陽光を電気に変換するため、発電の際にCO2を排出しません。CO2を排出しない点が、環境にやさしい住まいとしてZEH住宅が注目されている理由の1つです。

2024年1月から住宅ローン控除が厳格化されるって本当？

2024年1月から、新築住宅の住宅ローン控除が厳格化されるのは事実です。

2024年1月から、新築住宅が住宅ローン控除を受けるためには、省エネ基準に適合する必要があります。住宅の省エネ性能ごとの住宅ローン控除の借入限度額は、以下の通り変更されます。

＜住宅ローン控除の借入限度額＞

	2023年	2024年	備考
認定長期優良住宅 認定低炭素住宅	5,000万円	4,500万円	–
ZEH水準省エネ住宅	4,500万円	3,500万円	–
省エネ基準適合住宅	4,000万円	3,000万円	–
省エネ基準に適合しない「その他の住宅」	3,500万円	0円	2023年末までに建築確認を受けた場合、2024年も借入限度額は2,000万円

※参考1：住宅ローン減税｜国土交通省

ZEH住宅と同等の省エネ水準を持つ”ZEH水準省エネ住宅”の場合、2024年は借入限度額が3,500万円です。

ZEH住宅を検討している人は、住宅ローン控除の改正についても把握しましょう。

※参考2：住宅ローン減税、24年からどう変わる？｜日本経済新聞

※参考3：住宅ローン減税、新築2割対象外も　24年に省エネ厳格化｜日本経済新聞

ZEHの仕組みを理解して住宅選びの幅を広げよう

新たな住宅スタイルとして、”ZEH住宅”という言葉が少しずつ浸透し始めています。

ZEH住宅には初期費用が高いなどのデメリットがありますが、初期費用は補助金利用などでコスト削減が可能です。また、電気代の高騰などの心配も少なくなります。

環境にやさしく、光熱費が削減できるZEH住宅の仕組みを理解しておくと、今後の住宅づくりに役立てられます。

メリットとデメリットを把握し、ZEH住宅導入が自分に合っているかどうかをしっかり分析しましょう。

熊本県でZEH住宅を導入するなら、アラセンハウスがおすすめです。

アラセンハウスはZEHビルダー認定を取得しているため、よりよいZEH住宅の設計・建築を依頼できます。

また、国のZEHビルダーに対する評価において、アラセンハウスは5つ星を取得しています。性能が高い省エネ住宅で、光熱費などの生活コストを大きく節約できるでしょう。

ZEH住宅の建築を検討している方は、ぜひアラセンハウスにお気軽にお問い合わせください。

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